ZOZOTOWNでは届いた商品が不良品だった場合のほか、「イメージと違った」「サイズが合わなかった」という理由でも返品できます。ただし、返品・交換には条件があるので注意が必要です。 本記事では、ZOZOTOWNでの返品方法や返品条件、注意点について解説。返送する際の送料を安くする方法もあわせて紹介します。 また、返品できる条件を満たしていても、商品タグや梱包袋といった付属品の紛失、もしくは破損・汚損などがあると返品できなくなってしまうので注意が必要です。ZOZOTOWNの返品条件について詳しくみていきましょう。 具体的には、「サイズが合わなかった」「注文を間違えた（サイトの表示が紛らわしかった、など）」「イメージしていた商品と違った」というような場合です。なお、以下のカテゴリーの商品は返品できません。事前にチェックしておきましょう。 具体的には「不良品だった」「注文と違う商品が届いた」「表記サイズ（cm）と実寸が違った」「商品説明（素材・原産国など）と違った」というケースです。不良箇所や不良内容、サイズ違いの詳細などを細かく記入し、返品・交換申請をする必要があります。 交換の申請は、「交換を希望する」旨にチェックを入れておこないます。ZOZOTOWNから在庫を確認したうえで今後の対応についてのメールが来ますが、一部の商品はショップへの交換手続きのため返答に時間がかかる場合も。もし在庫がなかった場合には、返品・返金対応になります。 以下では、それぞれの手順を画像付きで詳しく解説していきます。 会員登録・ログインをせずに注文した場合は、注文時に届く注文確定メールから注文履歴へと進みます。 「サイズがあわなかった」「注文を間違えた」「イメージしていた商品と違った」ときは理由の記載は任意ですが、「不良品だった」「注文と違う商品が届いた」「表記サイズ（cm）と実寸が違った」「商品説明（素材・原産国など）と違った」といった場合には詳細を入力する必要があります。 理由を選択したら次へをタップ。確認画面が出るので、送信するをタップしましょう。 これで、返品申請の手続きは完了です。 期限内にZOZOTOWNの営業所に到着しない場合には返品不可になる場合もあるため、余裕をもって早めに発送するようにしましょう。 バーコード付きシールと商品タグ、予備のボタンなどがすべて入っていることを確認して、市販のボール箱などに入れて返送します。 返金の流れについては後述します。 一部のケースを除いて、商品を返品する場合の送料や支払いにかかる各種手数料は返金対象外です。また、注文で取得したポイントをすでに使用している場合、返金金額から差し引かれます。 また、返品・交換申請をせずに商品を返送した場合も返品不可になります。必ず返品申請をしてから商品を返送するようにしましょう。
商品タグに紛失や破損がある場合 付属の箱に紛失や破損がある場合 商品を洗濯してしまった場合 におい、汚れの付着やシワ等が発生している場合
梱包されているビニール袋はつい雑に破ってしまったりハサミで切ってしまったりしがちですが、その時点で返品できなくなってしまうので、丁寧に開封するようにしましょう。靴やアクセサリーの箱に直接伝票を貼って返送するのもNGです。 また、ZOZO USEDの商品は返品・交換を受け付けていません。店舗取り置き商品についてもZOZOTOWNでの返品・交換はできないため、受け取った店舗に直接問い合わる必要があります。 商品に問題がなく、「イメージが違った」という理由で返品する場合などの送料や支払手数料は返金対象外です。 また、後のトラブルを回避するために、追跡サービスつきの発送方法を選択すると安心です。 梱包材は100円ショップなどで「クリックポスト対応」の箱を購入すれば、自分でサイズを測ることなく送れるので手間がかかりません。 クリックポストで荷物を送るためには、Yahooウォレットに登録済みのYahoo!アカウントが必要。ログイン後に荷物情報を入力し決済すると、自宅のプリンターでラベルが印刷できます。ラベルを荷物に貼り付けてポストへ投函することで荷物の発送が完了します。 ラベルの印字はカラー・白黒どちらでもOK。送料節約のためには白黒で印刷するのが良いでしょう。 こちらは4kg以内で専用封筒に入りさえすれば厚みが3cm超えてもOK。クリックポストでは送れないけれど宅配便よりは安く送りたい、というときにおすすめです。また、専用封筒に入れてそのまま送ることができるので、梱包材が不要な点も魅力です。 ゆうパックや宅急便は、荷物のサイズ（縦・横・高さの合計）と発地・着地によって細かく価格が決められています。ZOZOTOWNの返送先住所である千葉県までの送料はそれぞれ次のように異なります。 これらの基本送料に対して、ゆうパックや宅急便にはそれぞれ独自の割引サービスがあります。適用条件など、利用にあたっての詳細は各社ホームページ等での事前確認が必要です。
